7次全国肺癌登録事業

2010年肺癌手術症例に対する登録研究

1. 研究の対象

呼吸器外科専門医合同委員会認定修練施設において、201011日から20101231日のあいだに、原発性肺癌に対する治療目的で行った手術のうち以下を除くすべての症例を対象とします。

 

2. 研究目的・方法

原発性肺癌の悪性度は高く、本邦における死因の第1位であり、日本国民の健康福祉の向上のために治療成績の向上が求められています。原発性肺癌の治療には、外科治療、抗癌化学療法、放射線療法がありますがが、根治のためには外科治療が必須です。外科治療の成績向上のためには、大規模なデータベースによる治療成績の把握により、外科治療の適応、適切な術式の決定が行われる必要です。

肺癌登録合同委員会は、日本肺癌学会、日本呼吸器学会、日本呼吸器外科学会、日本呼吸器内視鏡学会の4学会が合同で運営され、1998年以来これまでに5回の症例登録事業を行い、学会および学術論文として報告し、肺癌治療の成績向上に貢献してきた。

本研究の目的は、2010年の原発性肺癌外科治療症例の後ろ向き登録により治療成績を把握することです。さらにその知見をもとに、今後の治療成績の向上に役立てる臨床研究を行い国内外に発信すると同時に、世界の肺癌治療の成績向上へも貢献することです。

カルテに記載されている一般的な診療情報を全国規模のデータベースに登録します。この研究は大阪大学医学部附属病院の倫理審査委員会の審査を受け、病院長が許可した上で実施しています。

 

3. 研究に用いる試料・情報の種類

臨床症状、血液検査結果、画像診断情報、病理診断情報、治療後の転帰・予後など、カルテに記載されている一般的な診療情報を登録します。

 

4. 外部への試料・情報の提供

データセンターへのデータの提供は、特定の関係者以外がアクセスできない状態で行います。対応表は、当センターの研究責任者が保管・管理します。患者さんのお名前などの第三者が患者さんを識別できる情報がデータベースに登録されることはありません。

また、当事業の症例データベースは世界肺癌学会のデータベースなどにも供与されます。供与されたデータは国際対癌連合(The Union for International Cancer Control、略してUICC)による 肺癌病期分類TNM分類の改定にも大いに貢献しています。

 

5. 研究組織

 本登録研究への参加施設および研究責任者に関する情報は、肺癌登録合同委員会ホームページへ公開しております(https://haigan-touroku.jp)。

 

6. お問い合わせ先

 本研究に関するご質問等がありましたら下記の連絡先までお問い合わせ下さい。

ご希望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、研究計画書及び関連資料を閲覧することが出来ますのでお申出下さい。

 

照会先および研究への利用を拒否する場合の連絡先:

新谷 康 (大阪大学大学院医学系研究科 呼吸器外科学)

大阪府吹田市山田丘2-2(L5)

TEL: 06-6879-3152, FAX: 06-6879-3164

 

研究責任者:

吉野 一郎(千葉大学大学院医学研究院 呼吸器病態外科学)

  

研究代表者:

岡見 次郎(大阪国際がんセンター 呼吸器外科)