肺癌登録合同委員会は日本肺癌学会、日本呼吸器外科学会、日本呼吸器学会、日本呼吸器内視鏡学会、日本胸部外科学会、日本石綿・中皮腫学会、日本胸腺研究会と協同で運営されており、我が国の肺癌症例登録、解析事業をとおして、肺癌を含めた胸部悪性腫瘍の発生や予後に関わる因子を明らかにし、その予防、診断、治療の向上に寄与することを目的として活動しています。
 これまでに1989年、1994年、1999年、2004、2010年の外科症例の後方視的調査、および2002年に内科・外科にて初回診療された症例、2012年に内科にて初回診療された症例の登録事業を行い、解析結果を報告して参りました。また、これらの事業により登録された症例データは、International Association for the Study of Lung Cancer/International Union Against Cancerによる病期分類の第9版改定の際の重要な基礎資料として用いられ、世界の胸部悪性腫瘍の診療に大きく貢献してきました。
 現在、第10次登録事業「2017年肺癌切除例」、第11次登録事業「2021年肺癌切除例」の登録事業が実施されており、また胸腺上皮性腫瘍症例登録を第8次、悪性胸膜中皮腫症例登録を第9次、第12次事業として実施しております。
 このような活動と実績は、我が国の肺癌診療に関わる皆様の熱意の賜物であると存じております。肺癌研究のさらなる発展のために、今後の事業へのご協力をお願い申し上げる次第です。


令和6年8月1日
肺癌登録合同委員会 委員長 新谷 康






















肺癌登録



 匿名化の方法は連結可能匿名化でおこないます。多施設共同研究であるので、SSLシステム(複数暗号化システムを組み合わせたセキュリティーシステム:郵送より安全とされている)と、専用ツールを用いてインターネットを通してWebサイトから登録します。
また、専用ツールは専用鍵が必要となるため、より強固なセキュリティを維持しています。

 既存資料のため医学的不利益は生じないと思われます。社会的不利益も極めて少ないと想定されるが、もし生じた場合は個々に全国肺癌登録合同委員会で合議を行ない対応します。   全国肺癌登録業務内容を日本肺癌学会日本呼吸器学会日本呼吸器外科学会日本呼吸器内視鏡学会のホームページにリンクさせ、業務の内容を公開します。また、原則登録施設のホームページにおいて全国肺癌登録業務に協力していることを公開し、各個人から本登録の拒否の意思表示があった場合は登録を行いません。